家づくりの際は、高額な費用が必要になります。
負担を少しでも減らすためにも、使える補助金や減税制度は積極的に活用していきたいところです。
そこで今回は、家づくりで活用できる補助金についてご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

□家づくりで活用できる補助金は？

補助金は、自治体から受け取るというイメージが強い方もいらっしゃるでしょう。
実は、新築購入する際は、自治体からの補助金だけではなく、国からも補助金を受け取ることができます。
ただし、国からの補助金は、無条件で誰でも受け取れるわけではなく、受け取るには条件に当てはまっている必要があります。

自治体からの補助金を含めて、家づくりで活用できる補助金には、主に3つの補助金があります。
自治体からの補助金を受け取る場合は、各自治体によって受け取れる条件が違うので、あらかじめ確認しておきましょう。

＊こどもみらい住宅支援事業

「こどもみらい住宅支援事業」は、2022年度に新しく設けられた制度です。
この補助金制度は、子育てを支援すること、2050年に目標としているカーボンニュートラルを実現することを目的として設けられました。

この補助金を受け取れる条件は、子ども未来住宅事業者と工事の請負契約をすること、省エネの性能が十分に設置されている住宅を新築することが挙げられます。
さらに、18歳以下の子どもをもつ子育て世帯、あるいは少なくとも片方の夫婦が39歳以下であることも条件に含まれます。

＊ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス補助金

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）住宅とは、断熱性能が高く、消費エネルギーを抑えられる効率的な設備やシステムを導入した住宅です。
また、太陽光発電を使用してエネルギーを作ることで、エネルギー収支ゼロを目指す住宅でもあります。
この補助金を受け取るためには、ZEH住宅であることに加えて、ZEHビルダーまたはZEHプランナーが設計から販売のどこかに関与していることが条件として挙げられます。

＊地域型住宅グリーン化事業

地域型住宅グリーン化事業の補助金は、地域における木造住宅の生産体制を強化すること、環境負荷の低減を図ることを目的としています。
また、地域の施工会社がその地域の木材を使用して優良な木造住宅を建てることを前提とした制度になっています。
この補助金を受け取るためには、高い省エネ性能や耐久力をもつ木造住宅である必要があります。

□まとめ

今回は、家づくりで活用できる補助金について紹介しました。
環境に配慮した住宅でも、省エネの性能や耐久力の差によって、受け取れる補助金の限度額も異なるため注意しましょう。
当社は、素材・性能・価格にこだわり、「本物」の家づくりを続けていきますので、お困りの際はお気軽にご相談ください。